近年、持続可能な社会づくりに向けて重要視されているのがSDGsだ。農業の分野でも、世界中でSDGsとのかかわりを大切にする考えや動きが出始めている。前述したオランダの取り組みもその一環として位置付けることができるが、「ただオランダをマネするのでは、日本の農業に弊害が出ます。SDGsを日本流に解釈しなければいけない。そのうえで、未来の農業を考え、追求する必要があります」と、Tファームいしいの代表・小岩井は話す。

たとえば気候。オランダと日本では温度や湿度が異なる。温度変化は日本のほうが極端で、夏は暑く、冬は寒い。一概に温室効果ガスの排出を削減すればいいものではなく、それによって収穫量の減少など、さまざまな懸念事項が生まれるのが実情だ。収穫量が下がれば、生産者の経営は苦しくなる。産業自体の発展も阻害されてしまう。環境保護×収穫量×生産者の経営×産業の未来…さまざまな掛け算をして、はじめて日本の農業が目指すべき未来が見つかるものだと、小岩井は考えている。「優先順位を付けるとしたら、まずは、生産者の経営が潤うことが第一。ひとつの野菜をつくり、出荷するにも、皆さんは非常にセンシティブな作業を数々行っている。割れや日焼けなど、小さなひとつのことが品質不良と認識される今、それらの問題をタネで解決していきたいです」と彼は話す。

そんな小岩井の情熱は、今、食品メーカーに届きつつある。たとえば、皆さんも一度は食べたことがある、あのハンバーガーチェーン。「お客さまに出せるクオリティを持つトマトの収穫量が少なくて困っている」という相談が舞い込み、Tファームいしいのトマトを提案。担当者は「このトマトなら、胸を張ってお客さまに出せます」と太鼓判を押された。ただ、小岩井は満足していない。ICTで得られるデータを活用して、よりおいしく、環境にやさしく、生産者の経営に貢献できるトマトをつくるまでは。